■平成14年1月、文部科学省は同年4月の新学習指導要領全面実施に先立ち、「確かな学力向上のための2002アピール」、通称「学びのすすめ」を発表しました。これによると、指導要領のねらいである「確かな学力」の向上のために、指導にあたっての各学校における重点等を明らかにした5つの方策を示しています。 1 きめ細かな指導で、基礎・基本や自ら学び自ら考える力を身に付ける。 2 発展的な学習で、一人一人の個性等に応じて子どもの力をより伸ばす。 3 学ぶことの楽しさを体験させ、学習意欲を高める。 4 学びの機会を充実し、学ぶ習慣を身に付ける。 5 確かな学力の向上のための特色ある学校づくりを推進する。 ここでは、かの「3割削減」に対して軌道修正とも言える「指導要領は最低基準」の明文化がなされているほか(上記2)、総合的学習の時間（同3）や学力向上フロンティア事業（同5）などについても言及されています。1に付帯して「少人数授業・習熟度別指導など、個に応じたきめ細かな指導の実施を推進し、基礎・基本の確実な定着や自ら学び考える力の育成を図る」とされている点が注目されます。