「個」を重視しながら「全体」を引き上げる英語教育 公立校にない私立学校のメリットは少なくありませんが、そのなかでも独自のカリキュラムを組み立て、中高の６年間、一貫した効率的な教育体制を築けることはそれぞれの学校の個性を最もよく反映できるポイントということができるでしょう。 学校選びをする保護者にとって、ともすればブラックボックスになりがちな中高６年間の具体的な流れとその教育効果は、最も関心の高い項目のひとつといえます。授業は当然、集団での教育活動ですが、学力差を持つその集団のなかでもどれだけ「個」に即した指導ができるかはそれぞれの学校が当面する課題といえます。 先取りカリキュラムを採り入れる学校は少なくありませんが、どの学校にとってもこれによって教育効果が上がるとは限りません。生徒のレベルも無視できませんし、合理的教育課程の追求も並行して求められるでしょう。たとえば進学実績を急伸させているある中高一貫校では、古文の導入を、従来の２年次からあえて１年遅らせ、中３からスタートさせることによって、中２までに現代文の基礎をしっかり固め、３年次から従来履修していた現代文の授業の一部を古文へ集中して充てることによって、高校進学時点での古文の実力を大きく伸ばした学校があります。

女子の特性を生かす女子教育 －改めて見直さなければならないこと 「別学か？共学か？」という議論はインターエデュの掲示板でも繰り返し提起されるホットな話題です。学校選びをする保護者にとっては、6年間または 3年間にわたって我が子を預ける選択となるので、学校別にさまざまな情報を収集しようと、繰り返し俎上(そじょう)に上るのも当然のことと言えるでしょう。 このような場合、熱気を帯びた持論が披瀝されることが多いのですが、議論に際して踏まえておかなければならない重要なポイントがひとつ潜んでいるように思います。それは、人権としての男女平等の考え方と、人間形成を行う教育の場における男女間の差とを同一の土俵で論じると、議論の道筋を誤りがちだということです。逆にいえばこの混同を避けることで多くの無益な議論が回避できるともいえるでしょう。「男女は同権ではあるが、同質ではない」、が出発点にあるべきだと思われます。

■平成14年1月、文部科学省は同年4月の新学習指導要領全面実施に先立ち、「確かな学力向上のための2002アピール」、通称「学びのすすめ」を発表しました。これによると、指導要領のねらいである「確かな学力」の向上のために、指導にあたっての各学校における重点等を明らかにした5つの方策を示しています。 1 きめ細かな指導で、基礎・基本や自ら学び自ら考える力を身に付ける。 2 発展的な学習で、一人一人の個性等に応じて子どもの力をより伸ばす。 3 学ぶことの楽しさを体験させ、学習意欲を高める。 4 学びの機会を充実し、学ぶ習慣を身に付ける。 5 確かな学力の向上のための特色ある学校づくりを推進する。 ここでは、かの「3割削減」に対して軌道修正とも言える「指導要領は最低基準」の明文化がなされているほか(上記2)、総合的学習の時間（同3）や学力向上フロンティア事業（同5）などについても言及されています。1に付帯して「少人数授業・習熟度別指導など、個に応じたきめ細かな指導の実施を推進し、基礎・基本の確実な定着や自ら学び考える力の育成を図る」とされている点が注目されます。

人類が進化の過程で類人猿から分化する決定的要因のひとつが道具の使用である、とはよく言われることです。わたしたちは日々さまざまな道具を用いながら生活を送っていますが、道具の中でも文化的生活をつかさどるものに最も原初的な道具（これも人類を未開の動物と隔てる要因）としての「言語」と最先端の文明的道具としての「コンピュータ」を挙げることができるでしょう。遠い昔日に言語の使用がもたらした文明の大きさに比肩できるかどうかはわかりませんが、今日、日常生活の中でコンピュータを駆使できることは知的活動を支える強力な武器であることは言を待ちません。 英語ができなければ国際社会で活躍することが困難な状況の中で、学校という場をいかに将来における国際人を育む道場にできるか、ということはすぐれて今日的テーマといえるでしょう。しかし道具としての英語を使い、国際社会へ向けて自らの意志を広く発信する手段の確保もまた同時に21世紀的テーマとなっています。

「使える英語」を巡る論争は古くて、同時に新しい－これは、英語教育を問うときにつねに脳裏に浮かぶ事実です。この長い歴史の中には、有名な平泉渉氏vs 渡部昇一氏による「英語教育大論争」(73年・文春文庫)における白熱した論戦や中津遼子氏の「何で英語やるの？」（78年・文春文庫）に見られる学校英語に呈する疑問と提言などが良く知られています。今世紀に入り、とりわけグローバル化の進展や情報産業社会の到来が声高に叫ばれるようにようになると、学校現場でも古典的訳読中心主義から脱し、－その成果はともかく－コミュニケーション英語を積極的に取り入れるところが増えてきました。 こうした情勢と歩調を合わせるかのように、2003年3月、文部科学省によって「『英語が使える日本人』の育成のための行動計画」が策定、公表されました。国際的競争の激化や環境問題など地球規模の課題解決に臨んで、積極的な知識・情報の入手、理解、発信、対話が強く求められる世界情勢に鑑み、コミュニケーション能力育成のための指導方法をオールラウンドに改善しようとする計画案となっています。